顧問が過重労働に 部活のあり方議論 – 東京新聞



 学校の部活動をテーマにした「部活動のあり方を考え語り合う研究集会」が二十六日、東京都内で開かれた。教員や研究者ら約百人が参加し、部活動が教員の過重労働の要因となっているとして、どう解決すべきか話し合った。
 部活動は、教育課程外の活動だが、スポーツ庁の調査では、部活動の顧問に教員全員があたることを原則とする中学校は87・5%に上る。部活の環境改善に取り組む教員らでつくる「部活問題対策プロジェクト」のメンバー本間大輔さんは「顧問はやって当たり前の現状は苦しい」と訴え、顧問就任の選択制導入を訴えた。
 文部科学省は今月、学校教育法の施行規則を改正し、外部指導員を学校職員に位置付けるなど教員の負担軽減対策を進める。本間さんは「文科省の大きな方針を自治体や教育委員会が守り、学校に浸透させていく段階だ」と話した。
 部活の歴史などに詳しい早稲田大スポーツ科学学術院の中沢篤史准教授は、生徒に加入を義務付けている学校も多い現状を挙げ、「今の日本の部活はやりすぎだ」と指摘。「生徒の健康のためにも、教師の労働問題としても活動日数や時間を減らしていくべきだ」と語った。
 主催した学習院大学文学部の長沼豊教授は、将来的には部活動を学校教育から切り離し、学校では必修クラブ活動を復活させることを提案。「今後も関係者が継続的に話し合う機会を持ちたい」と話した。

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