「けものフレンズ」の声優がN高の講師に

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» 2017年11月27日 18時11分 公開



N高等学校の授業に、『けものフレンズ』の声優 本多真梨子さんが講師として参加する。


[太田智美,ITmedia]


 角川ドワンゴ学園が運営する通信制高校「N高等学校」(以下、N高)の授業に、アニメ『けものフレンズ』の声優 本多真梨子さんが講師として参加する。授業名は「声優特別授業〜君は声優になりたいフレンズなんだね」。


N高等学校

 この授業は、第一線で活躍している声優を講師として招き、声優になるために必要な基礎知識や表現方法などを学ぶというもの。実際に使用したアニメの台本を用い、本多さんが声で役を表現する方法を指導するという。

 また、声優の仕事内容や声優になるために必要な知識やスキル、心構えといった講義も。抽選で選ばれた生徒(希望者のみ)は、スタジオで指導を受けられる。学習アプリ「N予備校」を通じて授業に参加することも可能。放送時間は12月19日午後5時〜6時30分。

太田智美


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Gunosy、“釣り記事”見分けるアルゴリズム開発へ

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» 2017年11月27日 15時23分 公開



Gunosyは豊橋技術科学大学の吉田光男助教と共に、“釣り記事”を特定するための新たなアルゴリズムを開発する。


[太田智美,ITmedia]


 Gunosyは11月27日、同社のキュレーションサービス「Gunosy」での“釣り記事”対策として、Webコンテンツの需要を計測・予測するアルゴリズムを開発する共同研究を豊橋技術科学大学と開始したと発表した。


Gunosy

 研究の目的は、記事のタイトルを過剰にすることでユーザーのクリック数(記事へのアクセス数)増を狙う“釣り記事”を特定すること。同社はこれまでクリックを主なユーザー行動データとして扱い、各媒体の記事を評価・配信してきた。しかし、それだけで“釣り記事”を特定するのは難しいとして、SNSを始めとしたWeb上のデータと組み合わせ、コンテンツの需要の計測・予測をより正確に行うアルゴリズムを開発するという。

 豊橋技術科学大学の吉田光男助教は、Web上の話題性と実社会との関連性を分析している。

 「クリック以外の指標を獲得し、“釣り記事”を特定していきたい」(同社)

太田智美


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本音つぶやきサービス「Arrow」終了 「コンセプトが早すぎた」と副社長が本音

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» 2017年11月21日 14時14分 公開



Green rompが、匿名で本音や愚痴をつぶやけるサービス「Arrow」(アロー)を終了したと発表。「突然の終了となり、大変申し訳ありません」とおわびし、Arrow2は「検討中」とした。



 Green rompは11月21日、匿名で本音や愚痴をつぶやけるサービス「Arrow」(アロー)を終了したと発表した。サイトには「突然の終了となり、大変申し訳ありません」というおわびのほか「現在Arrow2については検討中の段階です」などと掲載されている。20日午前10時17分には公式Twitterで、「現在Arrowのサーバーが落ちておりますが、通常のサーバーダウンと異なり、復旧の目処がたっておりません」と報告していた。

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「Arrow終了のお知らせ」

 Arrowは、人に聞いてもらいたい本音を200文字以内のArrow(つぶやき)として投稿すると、登録ユーザーの中からランダムに選ばれたユーザーへ送信されるというもの。受け取ったユーザーはこれに返事をするか、他の人へ“たらい回し”するかを選ぶことができ、誰かが返事をする可能性を高めていた。2011年5月のサービス開始以来、目新しさのあるサービスとして話題を集め、ユーザーを増やしてきた一方、初年度には「470万円の赤字となり、資本金の半分以上を使い果たした」というニュースリリースを発表するなど収益面では厳しさもにじんでいた。12年9月には“最低1000人”から返事をもらえる広告機能「1000人Arrow」を開始している。

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2012年頃のArrow

 Green rompの増田桂己副社長はブログで、Arrow終了について「ちょっとコンセプトの時代が早すぎたのかなぁ笑」とこぼしている。Arrow2についての言及はないが、「12月に新サービスを出したり、来年は新しい会社も作ったりしますので、相変わらず矢継ぎ早にサービスを出して行く予定です」としている。


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持ち物現金化アプリ「CASH」、DMMが買収 70億円で

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» 2017年11月21日 07時33分 公開



持ち物現金化アプリ「CASH」を運営するベンチャー企業を、DMM.comが70億円で買収した。



 DMM.comは11月21日、持ち物現金化アプリ「CASH」(iOS向け)を提供するベンチャー企業・バンクの全株式を取得し、子会社化したと発表した。買収額は70億円。10月31日付で合意したという。DMMはCASHの事業について「順調に推移している」とし、今後「圧倒的な拡大成長を目指す」としている。

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CASH

 バンクは、オンラインストア構築サービス「STORES.jp」創業者・光本勇介氏がCEOを務める企業で、資本金は900万円、従業員は6人。2017年2月の設立からわずか8カ月で買収されたことになる。

 CASHは、売りたい商品のブランドや状態を選択し、写真を撮影すると、即座に査定金額を提示。金額に承諾するとアプリ内に「キャッシュ」(現金)が振り込まれ、銀行振り込みなどで受け取れる。6月28日にスタートしたところ利用が急増し、開始から16時間半で現金化総額は約3億6600万円に。バンクは「利用が処理能力を超えた」として翌29日にサービスを休止した。

 当初は、査定を受けた商品を送る期限は「2カ月」以内で、商品を送らず返金を受ける際に手数料15%がかかっていた。このため「質屋のようなアプリ」とも評され、15%の手数料は「利息ととらえると出資法の上限を大きく超えており、ヤミ金に近いのでは」との批判もあった。

 8月28日にサービス再開。査定を受けた商品を送る期限を2カ月から2週間に短縮し、返金手数料は無料にすることで、「中古品買い取りサービス」色をより鮮明にして再出発していた。再開以降の商品の買い取り金額は、6月当初より大きく下がっているようだ。

 DMMによるとCASHは「8月の再開以降、事業としては順調に推移している」という。今後は「DMMグループのサービス基盤や人材、資本などを活用することで、バンクを全面的にサポートし、圧倒的な拡大成長を目指す」としている。


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3分で商標出願 AI活用「Cotobox」 弁理士がリリース

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» 2017年11月20日 13時43分 公開



商標登録出願の準備が簡単にできるオンラインサービス「Cotobox」β版が公開された。出願書類の作成が最短3分で可能という。



 弁理士が代表を務めるベンチャー企業・cotoboxは11月20日、商標登録出願の準備が最短3分でできるというオンラインサービス「Cotobox」のβ版を公開した。商標が登録可能かチェックできる無料の検索サービスと、出願書類をオンラインで簡単に作成でき、弁理士チェック後に特許庁に提出する有料サービスを提供する。

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検索結果の例

 検索サービスは、キーワードを入力して検索ボタンを押すだけで、そのワードで商標登録できそうな区分を案内。書類作成支援サービスを使えば、3ステップ・最短3分で出願書類の作成が完了するという。書類作成後は、提携弁理士が最終チェックして特許庁に提出。管理画面で特許庁の審査状況や商標権のステータスを確認できる。

 サービスにはディープラーニング技術を導入。商標の権利範囲を適切に検索できるようにしたほか、ユーザーが気になる商品・役務の内容をテキスト入力することで、特許庁審査基準に対応する指定商品・指定役務に自動的に抽出する技術も実用化したという。

 料金は、「エコノミープラン」が出願時5000円、登録時1万5000円、提携弁理士によるフルサポート付き「プレミアムプラン」が出願時3万5000円、登録時1万5000円(それぞれ、区分を1つ指定した場合の価格で、印紙代を除く)。

 同社の代表・五味和泰(ごみ・かずやす)氏は弁理士。大手国際特許事務所で10年にわたって知財の実務経験を積み、2015年に独立後、南カリフォルニア大学ロースクール留学を経て2016年2月に同社を起業したという。


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2足歩行ロボ「Atlas」、バク宙に成功 動画公開「すごすぎる」

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» 2017年11月17日 11時03分 公開



2足歩行ロボット「Atlas」が、バク宙を披露する動画がYouTubeで公開され、「すごすぎる」と話題を呼んでいる。


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「Slack」完全日本語化 サポートも日本語で対応

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» 2017年11月17日 10時00分 公開



ビジネス向けコミュニケーションツール「Slack」の日本語版が公開された。Slackにとって世界第3位の市場である日本で、さらなるユーザー数獲得を目指す。


[井上輝一,ITmedia]


 米Slack technologiesは11月17日(日本時間)、同社のビジネス向けコミュニケーションツール「Slack」の日本語版を公開した。これまで日本語でのメッセージのやりとりは可能だったが、ユーザーインタフェース(UI)の要素は全て英語(あるいはドイツ語、スペイン語、フランス語)だった。アプリ内から言語設定で日本語を選択することで、UIも日本語化される。


日本語化したSlackの画面

 Slackはグループでの会話が柔軟に行えることが特徴の1つで、グループメンバーなら誰でも参照できる公開チャンネルや、一部のメンバーのみで会話できる非公開チャンネル、個別に連絡できるダイレクトメッセージ機能などを備える。連携する外部アプリは1000を超え、単なるコミュニケーションツールにとどまらず、メールの管理やスケジュールの通知など仕事の効率化をサポートするという。

 Slackが一般向けに公開されたのは2014年2月だったが、こういった機能が支持され、公開から3年(2017年2月時点)で週間アクティブユーザー数は900万まで増加した。このうち33万が日本で、Slackにとって日本は米国、英国に続く第3位の市場となっている。


日本におけるSlack

 企業では米IBMや米Oracleが大口顧客で、日本ではディー・エヌ・エーが代表例に挙がる。初めにエンジニアチームがSlackの無料プランを活用し、そこから社内の他のチームへ、さらに全社へ、と波及していく「草の根」的な広がり方が多いという。


営業、カスタマーサービス部門バイスプレジデントのロバート・フラティさん

 日本語化に際して日本法人も設立済み。まずは4人体制で日本語サポートに当たる。営業、カスタマーサービス部門バイスプレジデントのロバート・フラティさんは「2018年までに日本人ユーザー数が2倍に広がってくれれば」と、日本語化によるユーザー増加に期待を寄せた。


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